あの国のあの法則（別名檀君の呪い）とは本当でしょうか？

質問

あの国のあの法則（別名檀君の呪い）とは本当でしょうか？

絶対法則
第一法則
国家間から企業、個人に至るまで、韓国と組むと負ける。
第二法則
第一法則において、韓国が抜け駆けをすると韓国のみが負ける。
第三法則
第一法則において、韓国から嫌われると法則を回避できる。
この時、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関関係にある。
第四法則
第一法則において、韓国と縁を切った場合、法則を無効化出来る。
第五法則
第一法則において、一方的に商売をする場合は、法則は発動しない。
第六法則
第３・第４則において、半島と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての面に置いて急激に回復、若しくは上昇傾向が期待出来る。

諸法則
第一法則
日本で発明され、人気を博した物は、数十年（又は数百年）後に、韓国製又は半島製にされる。
第二法則
日本で人気や才能が有る人間は、必ず在日認定されるが、韓国から嫌われていると、必ず回避出来る。
第三法則
日本のＴＶ番組は、半島の露出度と番組の人気下降度が正比例の関係に有る。
（日本のＴＶ番組は、半島の露出度と番組の人気度が反比例の関係に有る）
第四法則
海外や国内で、聞かれてもいないのに自らを日本人と名乗る人間は、本当の日本人で無い可能性が高い。
第五法則
自国に都合の悪い出来事は、全て外国に責任転嫁する。
第六法則
韓国の大統領（為政者）は、任期末期になると騒動が持ち上がり悲惨な末路を歩む。
第七法則
朝鮮に手を出した日本の権力者は二代のうちに破滅する。
第八法則
法則の威力は60年周期で非常に強まる傾向にある。
第九法則
たとえ半島人であっても心が日本人なら法則は発動しない。
第十法則
たとえ日本人であっても心が半島人と化したなら法則は発動する。

回答No.2

tanuki4u · ベストアンサー

法則という以上、再現検証性がなければ法則と言えない。
あの場合、こうで、この場合こうで。。。などという制限のない例外規定はあってはならない。
たとえば
第九法則と大十法則は、対偶を取ると「成功したら心は日本人」ということになり、検証しようのない心の問題に踏み込んでいる段階で、法則ではない。

http://searchina.stockdatabank.jp/flash/s.cgi?sel=533&page=1
これらの企業は外資系なのか？どうなのか？
たとえばホンダは売り上げの多くが海外だがこれをもってホンダがたまたま日本に本社を置く企業だとかは言わないでしょう？
企業が外資だとかどうだというのも、恣意的で法則などとは言えなくなる。

http://ja.wikipedia.org/wiki/国の国内総生産の動態
1980年を基準にすれば、前後あったノルウェーや　あるいはオランダよりも成功していることになっている。

企業には栄枯盛衰があります。恣意的に個別企業と期間をとればどこだって失敗している。未来永劫成功している企業はないのだから。
アメリカのＢｉｇ３はすべて日本の企業と提携しており、三つともグダグダですが、だれも日本企業と組んだので「イザナギの呪い」だ、なんて言わない。

回答No.1

tanuki4u

韓国内の企業は、韓国の企業と組む場合がほとんどです。
韓国は少なくとも、200以上ある国・地域の中では経済的には成功している部類である。

よって法則は成り立たない。

お礼

回答番号：No.1さん、
回答ありがとうございます。
もっと詳しい情報が欲しいので皆さんからの回答を待っていましたが、
全然来ないので、先ずは回答に対するお礼です。
ありがとうございました。

もっと詳しいことを知っている方々が回答をしてくれるとうれしいのですが、ちょっと難しいかも知れませんね。

補足

>韓国内の企業は、韓国の企業と組む場合がほとんどです。

◎ 韓国の企業は、サムスンや現代グループやＬＧのような大財閥が中心ですが、こういった大財閥の株式の過半数が外国人投資家によって所有されています。ですから韓国の大財閥は、韓国系企業にして外資系企業であるといえるのではないでしょうか？

>韓国は少なくとも、200以上ある国・地域の中では経済的には、成功している部類である。よって法則は成り立たない。

◎ 韓国は後進国の中では成功している部類に入りますが、そのことが、韓国系企業と組んだ日系企業が悲惨な末路を辿る、『第一法則 　国家間から企業、個人に至るまで、韓国と組むと負ける』を、否定する根拠とはならないと思います。韓国にも成功している企業はありますが、韓国の成功が即ち日本の損失に繋がっている実例しかないと言う説があるのです。
よって、檀君の呪いの第一法則は、絶対法則と言われているのです。韓国経済は既に崩壊していると言われたりしますが、これから完全に崩壊してしまうと、そのときに韓国と取引のある日本の企業がどれほどの損失を被るのではないでしょうか？そうするとこの法則が成り立ってしまうと思いますが、いかがでしょうか？

◎ 韓国経済崩壊

http://www.google.co.jp/search?hl=ja&q=%E9%9F%93%E5%9B%BD%E7%B5%8C%E6%B8%88%E5%B4%A9%E5%A3%8A&btnG=%E6%A4%9C%E7%B4%A2&lr=