締切済み

家計診断お願いします。

2011/07/07 07:13

みなさまお世話になります。結婚する予定で、現在新居を探しておりますが今、検討中の物件で果たして生活が成り立つのか不安で投稿させていただきました。家計診断お願いします。私30歳：手取り22万5千円～26万（営業成績により異なる）嫁27歳：パート6万円の見込み夫婦共有の貯金 300万円家賃 7万6千円（駐車場込み）電気 4千円水道 2千円ガス 5千円～８千円（プロパンガス）携帯（2人で）2万円（プランは下げれそうです）通信費（ネット回線、プロバイダ料）5千円私小遣い 3万円（昼食込み）ガソリン代 1万円私保険 3千円車保険4千円食費 3万円雑費 5千円上記は必要最低限の算出です。犬を飼っておりますので、餌代等別途必要です。いずれは、子供も欲しいのですが、妊娠・出産・育児期間数年を考えると、今の検討している物件では将来的に考えても無謀でしょうか？ボーナスは年間手取り50～70万の予定です。アドバイスの程、よろしくお願いします。

skapark
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節約・家計診断
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sakura_av
ベストアンサー率25% (7/27)

2011/07/18 21:07 回答No.4

確かに不安ですね。やはり家賃は６万円くらいに抑えたいです。手取りの４分の１を家賃と貯蓄に当てたいのが理想です。これでは奥さんのパート代がなければ貯金できません。子供が産まれると貯金も二人の時以上にできなくなるので、それなりの生活に慣れないといけないと思います。理想はあるでしょうが、将来のために、もう少し安いところを探してください。携帯はもちろん安いほうへ。ボーナスはあてにしないこと。入ったら貯蓄のほうに回してください。理想的に４分の１を貯蓄したとして、１００万くらいの貯蓄になります。最初は大変でも、お子さんが大きくなるころには楽になるので、がんばって！

5gasira
ベストアンサー率34% (347/994)

2011/07/10 11:29 回答No.3

年収は、平均して４００万を超えているようですし、奥様もパートされています。無駄遣いもしていないようですので、価格によっては新居も問題ないと思います。車を所有されていますので、戸建かマンションか、駐車場つきかどうかを確認しないと出費が馬鹿になりません。光熱費もお二人とも働いているため、家にいる時間が短いから安く済んでいます。今後、お子様が生まれると家にいる時間が増えるため光熱費が結構増えるはずです。その代わり、会社からはお子様の手当てや、児童手当など公的な補助も期待できるので奥様がパートを辞めても極端な収入減にはならないはず。（少し楽観的ではありますが）今は、不景気で金利が低いですが、不安定なので住宅ローンは固定か変動かで悩まれると思います。貯金はおそらく大半が諸経費でなくなると思われますので、住宅の表示価格がそのままローン元本と考えていいと思います。ご両親から援助をうけれたら大分たすかりますね。結婚祝いにお願いしてみるのもよいかと。新居購入から当面３年ほどは２人＋犬　でやってみて、住宅ローンに慣れてからお子様が誕生するのが利用ですね。奥様も数年で高齢出産というわけではないですのでまずは、金銭的な余裕を作ってから次のステップ、お子様をもうけるのがよいかと。これはライフプランですので余計なお世話ですね。あくまで、金銭的に考えてのアドバイスです。ご参考になれば。

noname#262316

2011/07/07 14:02 回答No.2

初めまして。　家計ですが通常、老後・教育・住宅資金のために貯蓄をする必要があります。なので収入から生活費を引いて残りを貯蓄ではなく収入から貯蓄を引いて残りを生活費となるようにされたほうが良いです。　後者だと貯蓄分を先取りしており残りで生活する必要が出てきますが、言い換えると残りなのだから心置きなく生活費として使って良いと言えます。前者だと貯蓄するために生活費を抑えないといけません。この違いが貯蓄のしやすさに影響します。　貯蓄は貯蓄目的以外で手をつけてはいけません。なので月あたりの生活費を決めて、余りを予備費として積立てられたほうが良いかと思います。生活費が余れば予備費として積立て、足りなければ積み立てた予備費から移してくれば貯蓄には手が付かなくなり自然と貯まっていきます。　あとは収入が変化したときはご夫妻で話し合い貯蓄、生活費の割り当てをどうするか話し合って決めれば良いかと思います。当然貯蓄への割り当てが多いほうが貯まりやすくなります。＞夫婦共有の貯金 300万円　ご主人が突発的に会社を退職になった場合など収入が途絶えても再就職先が見つかるまでの生活費は何とかする必要があります。再就職に掛かる時間分（半年から１年程度）の生活費を貯金として確保しておく必要はあります。現状の額は問題ないのでこの貯金額は減らさないようにしたほうが良いかと思います。＞家賃 7万6千円（駐車場込み）　夫妻でお住まいであれば収入の３０％程度が目安ですので奥様の収入があるうちは大丈夫だと思います。　ただお子様が生むと考えるとお子様の生活費・教育費を考える必要が出てきます。一応自治体により給付金ほかサービスが受けられますが、それでも収入における家賃の割合は下げるべきで２５％程度が目安になります。奥様の収入が一定期間はストップすることを考えるとご主人の収入を増やすか家賃が安価な場所への引越しを検討されては…と思います。＞私小遣い 3万円（昼食込み）　ご主人が小遣い制であれば奥様も小遣い制にするべきです。奥様もお付き合い等で出費されており出処は生活費である可能性が高いです。生活費から取り崩していると上限がないので生活費が増えてしまい赤字になったとなりかねません。なので奥様のお小遣いとして上限を設定されたほうが良いかと思います。＞ガソリン代 1万円＞車保険4千円　実際には車の維持費がもっと掛かっているものと思われます。まず車の利用頻度はどのくらいでしょうか。余暇目的のみであれば車を売却し、旅行や出かけるときはレンタカーやタクシーを利用することも検討されてはと思います。　車の１年あたりの所有コストは購入額を利用年数＋利用予定年数で割り、１年間のランニングコストを足すことで算出できます。レンタカーの利用を１回１万円程度、タクシーの利用を１回３０００円程度と仮定し利用回数を掛けて比較してみます。おそらく前者が高額になり差額分を支払ってでも所有する意味があるのか検討してみてください。当然所有すると家計にしわ寄せが来ることになります。＞私保険 3千円　生命保険でしょうか？　生命保険は被保険者に万一があった場合に生活に支障をきたす人に保障額（＝保険金）を残す仕組みです。保障額は現状だと奥様の当面の生活費、お子様が生まれた場合はお子様が独立するまでの生活費＋教育費（どれほど必要かは要検討）が必要となります。ただし遺族年金や弔慰金が受給できるのであればその分を差し引き、貯蓄および奥様に収入があればその分も差し引き、持ち家で住宅ローン利用時に団信加入している、賃貸であれば家賃の安い場所に引っ越すことで差額分を差し引きます。　保障額は人の生活を一定期間支える役割を担うので概ね高額になります。生命保険には幾つか種類がありますが、通常は保障のみを求めて掛け捨て型の定期保険が良いかと思います。なぜなら保険料が安価に済み家計への負担が少ないからです。終身保険は貯蓄も兼ね備えますが、その結果保険料は高額になり家計への負担が大きく、現状利回りも良くないのでおすすめしにくいです。＞子供も欲しいのですが、妊娠・出産・育児期間　経済的にはお子様の妊娠・出産は給付金がある程度自治体から出ますので実質負担はなんとかなる程度にはなります。お子様が生まれることで発生する生活費は月３万円程度が目安になり、教育費は幼稚園で月５万円、小学生で月３万円、中高生で月５万円程度です。参考にしてみてください。＞今の検討している物件では将来的に考えても無謀でしょうか？　その前に家族構成は想定されているでしょうか。お子様が１人と２人では必要となる間取りが異なると思います。購入後に手狭で困ったなとなっても後の祭りですので気をつけてください。　住宅の購入価格がわからないのでざっくりになります。まず購入前には頭金を用意しておくべきで、購入金額の２割は欲しいです。これ以下でも住宅ローンを利用し購入できますが、後々金利が低いローンに借り換えなどは出来ない可能性が出てきます。あと諸費用として１割程度別途必要になるのも気をつけてください。　次に返済ですがどのようにお考えでしょうか。基本的な考え方は家賃と一緒で返済額が収入の２５％程度になることが望ましいです。これ以上の割合でも住宅ローンを利用しての購入は可能です（３５％程度当たりまでは可能）が、メンテナンス費用や老後資金・教育資金の準備は困難になると思います。＞ボーナスは年間手取り50～70万の予定です。　ボーナスの使い道はある程度決まっているのでしょうか。ほとんどは貯蓄もしくは余暇費用のために予備費に回されたほうが良いかと思いますが。　なお出来ればこれを機に夫婦で今後のライフイベント（出産や進学、住宅購入など）を考え、それを元に将来の家計収支や貯蓄残高の推移表（キャッシュフロー表）を作成されてはいかがかと思います。表を作成することで将来がより具体的にイメージできると思います。 ■キャッシュフロー表の一例 http://www.ykk-nenkin.jp/lifeplan/what/lifeplan_base02.html 　なお表の作成はあまり厳密に作成する必要はなく、毎年見直していくように出来れば良いと思います。なぜなら物価や収入は景気で変動し、税制も頻繁に変わるので将来を正確に予想するのは困難だからです。　必要であれば独立系のＦＰなど専門家にアドバイスを仰いでも良いかと思います。参考になれば幸いです。