仮想通過が暴落してますね

質問

先週あたりからでしたでしょうか？
仮想通貨全体が様々な理由で暴落してますね。
そして最近は中国の件でまた一気に下がってます。
そこで皆さんのご意見を聞かせてください。

中国には沢山のマイニングをしている人がいたはずです。
今回の件でマイニングや取引が禁止になったことで要するに供給が大きく減ると思うのですが
供給が減ることによる付加価値で価格が上昇するということはないのでしょうか？

私は前から株などの長期投資はしてきましたが仮想通貨に関してはわからないのでよろしくお願いします。

回答No.2

eroero4649 · ベストアンサー

既に回答されている方がいますが、基本の部分が間違ってらっしゃるのであまりご参考にされないのがよろしいかなと思います。

ビットコインのマイニングというのは、10分に一度行われます。10分毎に「早解き計算競争」をして一番最初に計算に成功した人に報酬としてビットコインが渡される仕組みになっていて、これをハッシュキャッシュといいます。
そのシステムを分かりやすくいうと、「答えが1036613になる二つの整数を答えよ」みたいな問題です。これで一番最初に「ハイ！2903×3571です！」と答えた人に報酬としてビットコインが与えられるのです。

この競争は10分毎に行われるので、供給量が下がるということはありません。
ビットコインは上限量が2100万BTCと最初から決まっています。そしてある時期になると、半減期といって支払われるBTCの量が半分に減らされるのです。最初は大量にBTCを得られますが、段々その報酬が少なくなるので値段が上昇（あるいは維持）されるシステムになっているのです。

直近の半減期はちょうど1年くらい前で、現在の報酬量は6.25BTCです。

今回の中国政府の規制は、中国国内でのマイニングの禁止です。中国では水力発電所の隣にビットコインのマイニング施設を作るみたいな豪快なやり方で電力確保をしているところなどが多くありました。
しかしビットコインはマイニングの時間である10分以内（通常は数秒から数分以内）に送金することができるので、中国当局が規制したとしてもBTCを没収することはできません。

中国を震源地とするビットコイン規制はしばしば発生しています。
ビットコインバブルで沸いた2017年はそれが何度もありました。一度目は1月。2016年年末から中国でビットコインがブームになり、値段が急上昇しました。このときに中国政府はすかさずビットコインの取引を禁止しました。
9月にはまた中国で暗号通貨の投機熱が発生して（これについて説明すると長くなるので割愛します）中国当局が規制。これまた値段が急落して後にチャイナショックと呼ばれました。

中国ではご存知の通り、人民は誰も人民元を信用していません。それは中国政府も自覚していて、人民はなんとかあの手この手で手元の人民元をUSドルにしたり、ゴールドを買ったりしていて、中国当局もあの手この手でそれを規制しています。
ビットコインは格好の資産逃避先なので、中国当局はなんとかしてビットコインを規制したいと思っているのです。

ビットコインの価格上昇は、まあ私も2017年以来のお付き合いになりますが、全く意味不明ですね・笑。思惑で上がります。
でもまあそれはゴールド（金地金）もそうじゃないかなと思います。ゴールドの流通量もそんなに変わらないのに、値段は上がったり下がったりします。

私はビットコインは「デジタルゴールド」であると認識しています。その根拠が、先ほども書いたビットコインの上限量である2100万BTCという数値にあります。
2100万。なんだかキリの悪い数字ですよね。実はこの地球上に存在するゴールドの埋蔵量が21万トンであると推測されているのです。これは偶然の一致ではなく、ビットコインを開発した謎の人物サトシ・ナカモトは意図してその数値にしたのではないかと思っています。

なお、ビットコインのマイニングについてはこのようなシステムになっていますが、これはあくまでビットコインのみのやり方です。
他の暗号資産は、それぞれに違うやり方を採用しています。例えばイーサリアムには発行上限はありません（理論上無限に発行できる）し、リップルは既に全枚数（1000億XRP）が発行されていて、マイニングによって枚数が逆に減っていく、という方式を採用しています。

お礼

半減期とはHalvingのことだと思いますが
細かくご教授して頂きありがとうございます。

回答No.1

fujic-1990

> 供給が減ることによる付加価値で価格が上昇する

　私が聞いたところでは、マイニングすると報酬として多額の仮想通貨がもらえるそうです。

　もし「供給が減ることによる付加価値で価格が上昇する」のであれば、マイニングすることは量を増やすことなので仮装通貨にとっては「害」となります。報酬をもらうどころではなく、賠償金を払わなければならない理屈だと思います。

　なのに、実際には報酬をもらえているということは、供給が減ることによる付加価値で価格が上昇する（供給を増やすと価格が下落する）ということはナイ、ということなんだと思います。

　量子コンピュータが一般的になれば、すべての暗号は解読されるのだとか。すると、暗号資産は無意味になりませんか？

　以前、同じようなことを書いて、とは言え、それまでにはまだ数年はかかるだろうから、あがったり下がったりしながら、傾向としてはまだあがるんじゃないか、とも書いたことがあります。

　その後、暴騰してかなりの期間継続したので、一応私のメンツは立ったかなぁと思っていますが、反面（量子コンピュータの市民生活への登場を待たず）そろそろ頭打ちかなぁと思い始めています。

　思い起こせば、「通貨の発行権」は国家が握る権力の１つなのです。あの秦も、他国を滅ぼして国家を統一するや通貨の統一もやっています。国家が一般市民による通貨発行を認めるわけがない、という気もします。

　いわゆる「仮想通貨」は、資産であって通貨ではない、というのが私の考え方ですが、なんにせよ、量子コンピュータの登場や国家の介入により、何時までも生き続けるものではない、いつか突然転けてしまうだろうと、予想します。余っている資金でなければ、手を出さないが花でしょう。

お礼

なるほど
参考になりました。
ご回答ありがとうございます。