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テコンドー団体分裂問題の解決策とは?
- テコンドー団体分裂問題の解決策について、三つの案を取り上げました。
- JOCが提示している解決策は両団体解散の上での個人エントリーと両団体の一本化ですが、先行きは不透明です。
- 私が考えた解決策は『両団体を傘下におさめる、オリンピック派遣のための団体設立』で、オリンピック憲章に照らしても通る可能性があります。
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4/6付けの新聞は岡本選手の個人参加としての出場が出来そうと言う事で一段落と言った所でしょうか。 今回は特例と言う事で個人参加が認められた様ですね。 しかし本来個人参加の規定は政治的に不安定や途上国など競技の整備が整っていない国為の特例ですね。 競技団体があり政治的にもある程度安定し不景気とは言え経済的にもある程度確保できている国日本がこう言った事をするのはとても恥ずかしいですね。 しかもJOCからテコンドー両団体は除名というオチ付いています。 JOCの言い分としてはテコンドー団体は存在しない扱いらしいですね。 報道によると岡本選手は五輪国内選手権が行なわれない為に個人で海外大会に出場して出場権を獲得したとの事ですね。 いやはやあの両団体には飽きれてしまいます。 選手を統括して運営する団体が選手の足を引っ張ってどうする、って感じです。 4年に一回のオリンピックに参加資格があるのに選手を選ぶ大会も出来ないとは情けない話です。 本拠地の韓国側から指導がないと言う事は韓国ではあたりまえの事なんでしょうかね? いずれにしろJ両団体はJOCから除名になったので早急に合併をするか新たに統一した統括団体を設立する必要がありますね。 これに両団体が加盟すれば良いのでしょう。 そう言った意味でtkr1977さんのおっしゃるオリンピックだけではない「まとめる組織」と言う事は有効でしょうね。
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- runnext
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良い案だとは思いますがただ一人の選手の為に設立するのはとても無理難題が多いように思えます。 一般的に選手→加盟競技団体→JOC→IOCになりますがたった1人の選手の為に団体を設立させるのは可能か?と言う事です。 今回は帰属団体の問題で同情の声も沢山集まっていますが今回は超法規的処置で設立ができたとしてもアテネ以降同様な方法を使って無理にでもオリンピックに出ようとする団体が設立されるかもしれません。 どう行った方法があるかは私には分かりませんが今回そう言った「前例」を作ってしまうとそれ移行厄介な事例が発生すると思われます。 オリンピックに出る為のプロセスは簡単です。 JOC加盟団体に帰属し成績を残し選手に選ばれる。 これだけですので難しいのは選考が団体にゆだねられると言う事ですね。 今その選ぶ団体に問題があります。 変に間に別の団体が入るとオリンピック全体の様式が変わってしまいます。 しかもこの様な状況は世界では沢山あります。 アフリカに関しては加盟団体はほとんどなく小さな国では個人参加があたりまえになっています。 今回スムーズに事が運べる方法は「個人での参加を見とめる」と言う方法が良いかもしれませんね。 世界で当たり前に行なわれていることですから。 ただし個人参加となると渡航費用などはほとんど自己負担になりますが。
お礼
遅くなってすみません。 この案が(1)良い前例となるか、悪しき前例となるか、この案が倫理的にどうなのかと言う点ですね。 今回の場合、岡本選手が自分の実力で日本の五輪出場枠を獲得したわけですから、「五輪派遣選手」に彼女が選ばれる・選ばれないって言うのはおかしな話ですよね。 自分が予選を勝ちあがって、獲得した「枠」「権利」なのですから、五輪憲章の規定がおかしな感じですね。 ありがとうございました。 ホント、遅くなってスミマセンでした。
お礼
お答えありがとうございます。 ニッカンスポーツのサイトにも「自力解決を」とのコラムが出ていましたね。 →http://www.nikkansports.com/ns/general/f-so-tp0-040406-0016.html 今回はJOCとIOC、そして世界テコンドー連盟だったか協会の「英断」で岡本選手の派遣が決まりましたね。 でも、根本的な問題(と言うか、くだらない問題と言うべきなのか)である分裂問題は解決してませんし、北京五輪の際は、今回のような手はアホらしくて使えないだろうし。 競技そのものの発展のためにも、この際なので両団体の解散→新団体の発足に向けて動くべきですね。 今回の件で両団体は、ホント株を下げただけで何の得もしなかったと思いますし、アテネ五輪までに解決しなければ両団体の社会的信用は地に落ちるだろうと思いますね。
補足
今回の「英断」の残された問題が一つ。 「岡本選手のフォローを誰が行うのか?」 普通ならJOCに加盟している選手の所属団体などが行うのですが、今回の場合はそれが無いわけで。 こちらの問題も「個人資格」で行うのでしょうかね。 そんな事態にならないためにも、団体問題をアテネ五輪のために解決する必要があるわけですよね。 今後もウォッチしていきましょうね。