1.「先物の理論価格が、金利分だけ高くなり、配当分だけ低くなる」という事は既にご存知のようなので、そこは端折ります。
日本の会社は「3月末本決算」という会社が大部分です。従って、大部分の配当は、3月末時点の株主に支払われます。(中間配当がある場合は9月末時点も)その結果、3月の配当落を過ぎると、先物の理論価格に配当が与える影響はごく僅かになります。9月末時点での株主に支払われる中間配当の影響も、9月限は、配当が確定する前に先物の満期が来てしまうので、これもありません。
という訳で、3月の配当落ちを過ぎた6月限も、9月限も、配当の影響はごく僅かになります。
現在の短期金利は、期間が長くなればなる程高くなっていますから、将来の短期金利上昇の可能性を(程度は別として)織り込んでいるのは事実です。しかし、仮に織り込んでおらず、「金利が横這い」だとしても日数が多い分、9月限の方が高くなるはずです。
2.9月限に値段がついていれば、それは誰かが買い、誰かが売った、という事です。つまり、売れない理由はありません。「1の質問と絡む」というのがどういう意味か、よくわかりません。「9月限の方が高いから売るなら有利」という意味であれば、ほとんどそういう事はありません。短期売買であれば、流動性の高い(=取引量の多い)方を選択するのが普通です。
3.「日経平均先物(ミニ)価格算出」と仰られるのが、どこの誰が算出しているものなのかわかりませんが、一般的に理論価格を計算する時は、裁定取引をしている証券会社の調達コストを、ほぼ銀行並みと考えて、円Liborや円TIBORを使って計算すればだいたいOKです。(現在のレベルは参考URLを見てください。)
尚、言うまでもない事ながら、現実についている値段は、必ずしも理論価格通りになる保証は無いので(っていうか、理論価格通りにならないから、裁定取引が存在しうる訳ですが)、実際についている値段は、たまたまそうなっただけ、という事もありえます。(特に取引量が少ない先物の場合)
お礼
丁寧な回答をいただき、重ね重ねありがとうございます。 解説いただいたとおり、配当利回りではなく、配当受け取り額で計算すると確かに合点がいきました。 私が想定していた計算式というのは、大証のホームページにあったもので、 先物理論価格=日経平均株価{1+(短期金利‐配当利回り)×満期までの残日数/365} というものだったので、配当利回りのところに0.0105(現在の予想配当利回り)を入れて計算し、首をひねっておりました。 但し書きのところをよく見たら、配当利回りは「限月ごとの」配当利回りであるとありましたので、ここには時期によって別の数字(配当落ち後はゼロ)が入るということのようですね?? いずれにしても満期までの予想配当受け取り額という概念で考えた方が、すっきりしていて分かりやすいです。 本当にありがとうございました!