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交換対応で故障した場合
ある通販サイトで2万円程度の中華製ビデオカメラを購入したのですが、 本体には問題がないものの、充電ケーブルに問題があり、 充電できないという状態でした。 本体には問題がなかったため、元に戻すことができる可逆的な改造をビデオ本体に行いました。 サイトに問い合わせしたところ、本体に問題はなくとも、本体とケーブルを送ってほしいという連絡が来ました。 それで送り返したところ、 本体は問題がなかったためケーブルのみ新品にしたという旨が書かれた紙とともに送られてきました。 ところが、もともと問題のなかった本体までうまく撮影できない状態で返ってきました。 故障した理由は不明で搬送途中のトラブルであると思います。 今度は本体が故障しているため、新品に交換してほしいというメールを出すと 改造を行っていたため、保証外だというメールが返ってきました。 ・本体には問題がないにも関わらず、本体も送ってほしいといったのは販売業者側である ・故障したのはこちらの販売業者側の不手際によるものである ・改造とは言え、完全に元の状態に戻すことが可能 という理由により、新品に交換してもらえる権限があると思うのですが、 これはどうやれば納得してもらうことが可能でしょうか? どこかネットショッピングのトラブルを訴えることができるような機関などありますでしょうか?
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- shi-su-mamitsu-
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どこのメーカーもそうですが、本体とケーブルのどちらかに問題があるのかを顧客からの情報では判断しません それが絶対に間違いないとしても、必ず両方をチェックされます そうでなければ、ケーブルのみ交換してもその直後に今度は本体がおかしいと言ったような二次トラブルが発生しかねないからです >・故障したのはこちらの販売業者側の不手際によるものである これは絶対にそうだと断定はできないでしょう 業者も搬送中に故障したと断定できる材料を持ってませんが、質問者さんも改造を行ったせいで何らかのトラブルが本体に発生したと言われて、絶対に違うと断定できる材料を持っていません 単に、搬送中の事故なら交換で済むのですが、改造をした時点でアウトです 「改造は自己責任」と言う認識のもとに行うべきです 何が起こっても自己責任なんです 改造を行った時点で一切の保証を受けられなくなるのはやる前から分かることで、本当に搬送中に故障したとしても業者もメーカーも責任は負わないでしょう 改造とはそんなものです >改造とは言え、完全に元の状態に戻すことが可能 これは質問者さんのただの都合のいい言い訳に過ぎません 元に戻せるにせよ戻せないにせよ、改造したことに変わりはないですし、大事なことは元に戻せるかどうかではないのです 製品を定められた条件内で正しく使用しているかなんです 質問者さんの言い訳は、盗撮して警察に捕まった人が「何も写ってなかった」と主張するのと同じですよ 盗撮したことが問題なのであって、写ってたかどうかは問題ではないのです よって、新品に交換してもらえる権限なんてありません 自己責任のもと改造して使っている人から見ても、改造を行わず正規の使い方をしている人のどちらから見ても、買物をするという風上にも置けない人だと思います 保証外の行為をしておいて保証がつかなければ文句を言う これを気に改造の意味を今一度確認することをオススメします どこの機関に相談しても自由でしょうが、おそらく相手にされないでしょうね
- hossein
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>・本体には問題がないにも関わらず、本体も送ってほしいといったのは販売業者側である 故障の原因を特定するための必要な措置だった。 >・故障したのはこちらの販売業者側の不手際によるものである 改造したことによる故障と考えられる。 改造した時点で保障の権利は放棄したとみなす。 >・改造とは言え、完全に元の状態に戻すことが可能 どのような改造であれ、改造は認められていない。 業者はこのように反論すると予想されます。業者の最大の強みは質問者さんが「改造」を施した事実であり、これは逆に質問者さんにとっての最大の弱みでもあります。業者はこの「改造」した事実に焦点を当てて質問者さんの要求を退けることでしょう。 想像ですが、充電ケーブルは初期不良品で、メーカーは新しいケーブルに本体を繋いで動作確認を行ったのでしょう。そして問題がないことを確認した上で、質問者さんに返送したのでしょう。現在の状況は、運送中の振動や衝撃による故障、または本体は元々不具合を抱えており、タイミング的に今、故障が発生したのだと思います。 ここは質問者さんが折れて、新品交換ではなく修理を要求したほうが無難なのかもしれません。無償ではなく有償と言われるかもしれませんが・・・。
★気持ちは良く分かりますけど・・・相手の業者の言う事と対応が 100%正しいと思います。経緯は貴方が言う理論でもPC等でもそうですけど保証書の規約が正式ですので、都道府県の消費生活相談窓口なり裁判なりでも今回の通販サイトの対応を覆す事は不可能ではないかと思います。