旅行会社経営者です。既回答者さんの中に的確なお答えがありますね。
もしその航空券がPEXなどの個人用正規割引運賃なら、復路を利用しなくても何のトラブルも起きないでしょう。これは予約センターに電話でもしておけばOK。
しかし航空券がIT運賃、つまりもともとパッケージツアー用で旅行会社しか発券できないものであれば、復路の放棄は問題になる可能性があります。旅行会社は航空会社と年間、あるいは半年単位での送客契約を結んでいます。例えば1万人送客したら一人について5,000円の付加手数料を受け取ることなどがその例です。(あくまでも例ですよ。区間や時期によってもまちまちです)
で、旅行会社はそれを織り込んで(期末に受け取れると予測して)IT運賃の原価を計算します。したがってもし旅客が復路を利用しないと航空会社は「この旅客は1万人の中にカウントしないよ」と宣告するので、5,000円は戻ってこない。つまり旅行会社が赤字を被るわけです。
どうも付加手数料と言う言葉に世間様は誤解を抱くようで、期末のボーナスで全部旅行会社の利益になる、なんて思っている節がありますがこれは誤りでしてね、「入ってくるまでは差し引いて販売しよう。その間は赤字だが、頑張って1万人分を売れば戻ってくるので耐えよう」というのが真相です。つまり、消費者に最初から還元している、ということです。
期末、旅行会社がどう見ても考えても原価割れではないかと思える破格のツアーを発表することが多いのですが、これは例えばこのままだと9月や3月に契約数に満たない恐れを回避するためです。窮余の一策、数字稼ぎですね。
私の会社でもIT運賃にホテルをつけて販売していますが、お客様には「かならず往復利用をして下さい。」と説明をしています。過去に数回、個人的な理由で復路を破棄したお客様に付加手数料を含む違約金を請求したことがあります。かなりごねられましたが、書面で記録を残していたので受領することが出来ました。
お買いになる航空券をよくお確かめになって下さい。
お礼
丁寧でわかりやすい回答ありがとうございました。 jessさんが請求された額は、本当に正規の運賃からの差額、数十万円を請求されたのでしょうか? それとも片道のチケットの運賃からのさがくでしょうか? たびたび申し訳ありませんが、できたら教えてください。 よろしくお願いします。