確かに、少し型遅れの機種ならば新規0円で販売されております。
対して同じ機種でも機種変更は5000円～10000円と高く見えるかと思います。
しかし実際は、10000円でも安いんだという事から思った方が理解しやすいかと思います。
今の携帯電話はデジカメにもなる、ミュージックプレイヤーにもなる、TVも見れる、ラジオも聞けるこんな精密機械が10000円でも安いです。
何故、安くできるのか？
という疑問が出るのはもっともですが、「インセンティブ制」というものがキーワードになってきます。
通常、こんな精密機械は原価でも30000円～50000円以上してくるでしょう。
原価を割って販売されています。
これは、安くうっても携帯電話事業者（以降キャリアと呼ぶ）が販売店に対してインセンティブ（報奨金）を支払います。
なので原価割れで販売しても元が取れるのです。
そして、キャリアは店に報奨金を払っても、毎月の基本料金等の使用料で元を取ります。
このインセンティブ制のために原価数万円はする精密機械が安くばら撒かれている訳です。
特に新規契約で買ってくれれば新たな収入が見込めますが、機種変更ですと新たな収入が見込めません。
その為に一応長期利用者の他社流出を防ぐためにも機種変更にもインセンティブが販売店に支払われますが、新規ほどのインセンティブは支払われません。
なので、機種変更の方が値段が高くなってしまう訳です。
そして、このインセンティブ制のために、新規で買った場合、半年間は解約しないで下さいと言われるかと思います。
これは、半年使ってもらわないと機種を安くしても基本料金などで元を取れないためです。
売れば売るだけ損をします。
なので、短期解約者には販売店が独自の縛りを儲けたり、インセンティブの分を短期解約者に対して請求する事があります。
実際は解約して新規契約するだけの方もいるでしょうが、新規で初期費用を安くしていれば敷居も低くなり加入者も増えます。
インセンティブ制は携帯電話の普及に一役を買いました。
しかし、このインセンティブ制のために、機種代金は安く出来るものの、このインセンティブ制がなくなれば基本料金などはもっと安くできると言われています。
携帯電話はかなり普及し、市場も飽和に近づいてきており、必要以上の機能もついてきた今、インセンティブ制は廃止された方が良いのかもしれません。
そうなると今、流通している機種は、数万円になるので、通話とメールだけのシンプルな安い機種の方が売れて買い替えペースも長くなってくるんでしょうけどね。
