減価償却累計額について

質問

間接法による減価償却について疑問があります。
複数の減価償却資産がある場合、減価償却累計額という勘定科目では個々の資産がどれだけ減ったのかがわからないのではないでしょうか。

回答No.2

yosifuji20 · ベストアンサー

BS,PLの表示は、ある程度項目をまとめて表示するもので、明細まで判るものではありません。
例えば現預金でもどの口座にいくらかなどはBSでは到底無理ですね。
そのために別途勘定明細や減価償却の明細票を作成するのです。

最も有形固定資産の管理はある程度の規模の会社では会計システムだけでは無理があります。
通常は固定資産管理システムで個別の資産の増減や減価償却費の計算を行い、その合計額を会計ステムに引き渡すというやり方でしょう。
明細データはそのシステムで把握できます。
したがって、ご質問の答えはそれはそういうもので、要求する仕組みが違うということです。

お礼

回答ありがとうございます。

回答No.4

marinke

間接法について説明します。
直接法に対する減価償却費の処理法で，当期の減価償却費を減価償却引当金勘定に記入し，当該固定資産勘定の簿価は，購入原価のままに据え置く方法で，当該資産の利用期間の終わりに至るまで，常にその購入原価と過去の償却累計額とを知ることができるから直接法より優れている。また固定資産の現在価値は，減価償却引当金と固定資産の価格の対比により示される。

お礼

回答ありがとうございます。

回答No.3

srafp

既に答えは出ておりますが

１　部外者には公開していないだけで、経理部門ではしかるべき管理資料を持っています。
２　『機械減価償却費累計額』『工具器具備品減価償却累計額』と言う様に、ある程度細かく表示する事も可能ですが、Ｂ／Ｓの「資産の部」側に書くべき科目がその分増えるので、見栄えが悪くなるなどの弊害が生じます。
３　そもそも、有形固定資産１件毎に表示しなければ、どの有形固定資産が幾ら残っているのかは掴めません。タクシー会社や運送会社が営業車両を有形固定資産に計上している場合、全ての車両の購入時期が同じとは限りませんよね。

回答No.1

keirimas

それは直説法でも同じことです。複数の減価償却資産がある場合、損益計算書中の

　　減価償却費　×××　　

だけでは個々の資産がどれだけ償却されたかわかりませんし、それが普通です。

個々の内訳は「固定資産減価償却内訳明細書」等に記載され、確認できます。

お礼

回答ありがとうございます。