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日本の教育と生徒の調査能力の向上
- 日本の教育は、生徒の調査能力の向上に熱心ではないと言えます。
- 生徒に調査能力を植え付ける教育方法は、改善の余地があります。
- 調査能力のトレーニングの機会が少ないことが日本の教育の問題です。
- 高橋 りう司（@FPSPJapan）
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- 中学校
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質問者が選んだベストアンサー
日本語で書かれた論文限定の質問ということですよね。 CiNii http://ci.nii.ac.jp/ NDLの雑誌記事索引 http://opac.ndl.go.jp/Process などで ”リテラシー” "教育” などをキーワードとして検索してみてください。 また対象年齢などが限定されるならそれに関連する 語(例えば”中学”など）を入れてみればよいでしょう。
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＞論文をご存じでしたらお教えください。 つまり，あなたご自身も調査能力が・・・ということですか？ 笑 ぼくはお答えできる知識がありません。 学習指導要領・中学校社会地理分野では，しばらく前から「地図を片手に地域を調べよう」という内容が明示的に取り入れられていますね。学校の近所の地図をつくるという初歩的内容なら，少なくともぼくが学んだ1960年代の小学校でも存在しました。センター入試「地理B」でも，地図読解問題は頻出しているはずです（ぼくは試験監督をしながら問題を立ち読みしますので，その知見から）。 大学でも近年は，１年生で「課題をみつけて調べよう」というグループ学習がもてはやされる傾向があります。「中学校じゃあるまいに」とぼくは見ていますが，現実にはそういう教育が大学でも必要なんでしょう。
お礼
付近を調べること、また、センター入試で地図の読解出題が多いことを知りました。 そういう部分がありものの、調べることの本当の意義をわかり、調べることを企画するような思考が大事であるけれど、あまりされていないかなと思いました。
- LTCM1998
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論文についてはこれとお答えすることができませんが，ご参考になればと思い私見を述べます。 >世界の良い教育に習おうとした「総合的学習」でしたが、学力低下批判によって後退を余儀なくされました。 これは，「学力低下批判」のため，と簡単に片付けてはいけないと思います。 生徒による調査には，当然図書館機能を使いこなすことが必要です。 しかし，学校図書館に司書教諭を置く，という法の規定は，昭和27年の制定以降ずっと，改正による附則によってえんえんと先送りされ，この数年になってようやく実現しつつあるのが実情です。 すなわち，日本は図書館というインフラを軽視しつづけた，その結果が調査能力の欠如につながっていると考えます。 実際に，大学生であっても，図書館のレファレンス機能の存在すら知らない学生が多くいます。 アメリカの調査報道を一新したのは，ご存知の通りウォーターゲート事件ですが，ニクソンと対決する若い記者を守り通したワシントン・ポストの判断が，日本のマスメディアにできるとは私は思っておりません。 教育の目的として，「社会が求める人材の育成」がよく言われます。 日本社会が，「異議あり」という人を必要としておらず，大本営発表を信じるのが「求める人材」であると設定していれば，調査能力を育成するのは目的に反することとなります。教育基本法の大改正などは典型的でしょう。 極端にいえば，北朝鮮において，わが子に調査能力をつけさせようとする親はいないでしょう。明らかにわが子が不幸になるからです。日本においても，似た傾向を感じざるを得ません。 この点で私は，調査能力に秀でた市民は自由社会では重要であるけれども，現在の日本が自由社会なのか疑問である以上，単に教育の責任とするのは不当であり，本気で自由社会を目指すという社会のコンセンサスが先になければ不可能であると考えます。
お礼
リサーチ、健康な市民社会の考え方から、反省するところが多いというご意見に、ぼくもそういう面があり、それが影響していると思います。 調べ学習と図書館の活用とは切り離せないです。受験準備上は無駄、みたいな学問観があって、子どもの受け身ではない主体的な調べマインドを築いていく大変さを感じます。
お礼
論文をリサーチのciniiのことを、ほとんど知りませんでした。「調べ学習」で検索して、情報が得られました。ありがとうございました。 http://ci.nii.ac.jp/search?q=%E8%AA%BF%E3%81%B9%E5%AD%A6%E7%BF%92&range=0&count=20&sortorder=1&type=0